日経産業新聞の3月3日の記事によれば、「量子コンピュータによる計算をクラウドが推進し、普及を阻む壁を打破」とあった。
記事によれば、慶應義塾大学の量子コンピューティングセンター内に産学協同の研究拠点「IBM Qネットワークハブ」が2018年に設置され、三菱ケミカル、JSR、みずほフィナンシャルグループ、三菱UFJ銀行の4社が参加しているとのこと。金融、人工知能（AI）、化学の3チームで研究を進めているとのこと。
なぜ、普及が阻まれているのか。
記事によれば、１．ハードウェアの導入・運用が困難。極低温環境、ノイズの影響を抑える対策などが、通常のクラウド環境と異なるものを用意する必要があるとのこと。２．量子コンピュータを動かすソフトウェアの開発が難しいとのこと。まだ、規格が定まっていないとのこと。３．投資してもどれだけ投資効果があるか未知数であるとのこと。
以上はもっともだと思うが、ハードウェアはともかくも、ソフトウェアに関しては、日本のスタートアップの中にソフトウェアを開発している会社がある。
また投資効果に関しても、量子コンピュータの分野で、古典コンピュータ（現在の普通のコンピュータ、スーパーコンピュータ（通称スパコン）を含む）より効果が出せるところがある。
量子コンピュータの分野はまだまだ発展途上で、古典コンピュータと比べた時の優位性が発揮されるのに時間がかかりそうだが、世の中のさまざまな課題を、これまでとは違った方法で解決することを期待できる分野ではある。